miletさんがナレーション🎤Ｄｅａｒにっぽん「心つなぐ訪問診療～埼玉・医師と患者の日々～」📺2/18 (日) 8:25 ～ 8:50 （25分）

2/18/2024

miletさんがナレーション🎤Ｄｅａｒにっぽん「心つなぐ訪問診療～埼玉・医師と患者の日々～」📺2/18 (日) 8:25 ～ 8:50 （25分）

こんにちは

猫好き父さんです

朝から

miletさんの

優しい声で

癒されますね

画像は公式からの引用です

初回放送日：2024年2月18日

中国残留邦人やその家族の訪問診療を行う医師に密着。日本語が話せず孤立する患者を支えようとするも、距離を縮めることは簡単ではない。信頼を得ようと模索する日々。

埼玉で訪問診療専門のクリニックを営む内科・精神科医の児玉奥博さん（３８）。幼少期を中国で過ごした経験から中国語が堪能で、日本に帰国した中国残留邦人やその家族の診療にあたっている。昨秋、児玉さんのもとに「通訳なしで複数の病院に通う、心配な患者がいる」という連絡が。「１００人いて９９人が満足しても、幸せじゃない１人が気になる」と語る児玉さんは、患者の自宅に通いはじめた。その日々から見えてきたのは？

訪問診療

訪問診療とは、医師や看護師が患者さんの自宅や施設を定期的に訪問し、計画的に治療や健康管理を行う医療サービスのことです。通院が困難な方が、住み慣れた場所で安心して療養生活を送ることを目的としています。

訪問診療の対象者

訪問診療は、基本的に**「通院が困難な方」**が対象となります。具体的な例は以下の通りです。

病気や障がいにより、自力での歩行が困難な方
寝たきりの方
人工呼吸器や胃ろうなど、医療機器を装着しているため移動が困難な方
認知症などで通院が難しい方
末期がんなど、自宅で緩和ケアや看取りを希望される方
退院後も継続的な医療管理が必要な方

訪問診療で受けられる主なサービス

訪問診療では、病院と同程度の様々な医療サービスを受けることができます。

診察・治療: 定期的な診察、血圧や体温測定などの健康チェック、注射、点滴など
検査: 血液検査、尿検査、心電図検査、超音波（エコー）検査など
医療機器の管理: 在宅酸素療法、経管栄養、カテーテルなどの管理や交換
薬の処方: 薬局と連携し、薬の処方や服薬指導を行います
相談・指導: 療養上の相談、栄養指導、介護方法の指導など
看取り: 自宅での看取りを希望される場合のサポートや死亡診断

多くの医療機関では、24時間365日体制で緊急対応ができるようにしており、必要に応じて臨時往診や入院先の手配も行います。

訪問診療と往診の違い

訪問診療と往診は、どちらも在宅で医療を受ける点では共通していますが、**「計画的かどうか」**という点で大きく異なります。

訪問診療:
あらかじめ診療計画を立て、定期的に訪問して診療を行います。月に1〜2回など、訪問日や時間を決めて、継続的な健康管理を行うことが目的です。
往診:
患者さんやご家族の求めに応じて、不定期に訪問して診療を行います。急な発熱や体調悪化など、緊急時の対応が主な目的です。

訪問診療を行っている医療機関は、患者さんの急変時に往診を行うこともあります。

中国残留邦人

中国残留邦人とは、第二次世界大戦の終戦後、旧満州（現在の中国東北地方）などに住んでいた日本人が、戦後の混乱の中で帰国の機会を失い、中国に残留せざるを得なかった人々を指します。特に幼少期に親と離別し、中国人の養父母に育てられた人々は「中国残留孤児」と呼ばれます。

経緯

終戦と残留: 1945年8月、ソ連が参戦し、旧満州の関東軍が撤退する中で、多くの開拓団員や一般邦人が日本への引き揚げを試みました。しかし、混乱の中で親と死別・離別したり、生活の手段を失って日本へ帰れなくなったりした人々が多数いました。
日中国交正常化: 日本と中国の国交がなかったため、長らく帰国は困難でした。しかし、1972年の日中国交正常化以降、肉親捜しや帰国が少しずつ進むようになりました。1980年代には、厚生労働省による大規模な身元調査が行われ、多くの残留孤児が日本へ永住帰国を果たしました。

帰国後の課題と支援

帰国を果たした中国残留邦人には、多くの困難が待ち受けていました。

言語の壁: 中国で長年生活してきたため、日本語をほとんど話せない人が多く、社会生活を送る上で大きな障壁となりました。
経済的な困難: 戦後の高度経済成長期に日本にいなかったため、年金や貯蓄がなく、生活の基盤を築くことが難しい状況でした。そのため、多くの人が生活保護に頼らざるを得ない状況に置かれました。
社会的な孤立: 言葉の壁に加え、日本の生活習慣や文化になじめず、地域社会に溶け込むことが難しいケースもありました。

こうした課題に対し、国や地方自治体は様々な支援策を講じてきました。

「中国残留邦人等の円滑な帰国の促進並びに永住帰国した中国残留邦人等及び特定配偶者の自立の支援に関する法律」: 1994年に制定されたこの法律に基づき、帰国旅費や自立支度金の支給、日本語教育、生活相談、就労支援などが行われています。
支援給付制度: 2008年からは、従来の生活保護制度とは別に、中国残留邦人等を対象とした新たな支援給付制度が始まり、生活の安定を図るための措置が取られています。

2世・3世の現状

中国残留邦人として帰国した人々の多くは、中国で結婚し、子どもや孫を連れて帰国しました。彼らもまた、親世代と同様に言語や文化の壁、経済的な困難に直面することがあります。特に、中国の農村で育った2世・3世は、日本の都市生活に馴染むことに苦労するケースが多く見られます。現在も、彼らを対象とした日本語学習支援や相談事業が行われています。

中国残留邦人問題は、戦争がもたらした悲劇の一つであり、帰国後の生活保障や世代を超えた支援など、解決すべき課題は今もなお残されています。