千尋は戦死、嵩は復員

こんにちは

猫好き父さんです

画像は公式からの引用です

千尋は戦死してました

嵩は帰ってきました

のぶはこれから

どうするのでしょう

あらすじ

のぶ（今田美桜）に見守られて次郎（中島歩）が息を引き取る。初七日が過ぎ、朝田家に顔を出したのぶに、蘭子（河合優実）は塞ぎ込んでいたら次郎さんが悲しむと言ってそっと抱きしめる。その帰り、のぶが御免与駅で電車を待っていると、軍服姿の嵩（北村匠海）が。しかし、互いに気付くことなくすれ違う。

出演

【出演】今田美桜，北村匠海，江口のりこ，河合優実，原菜乃華，中沢元紀，中島歩，神野三鈴，瞳水ひまり，戸田菜穂，井川秀栄，浅田美代子，吉田鋼太郎

【作】中園ミホ

太平洋戦争直後の電報事情

太平洋戦争直後の電報事情は、戦災による通信施設の壊滅的な被害と、混乱した社会状況の中で、非常に厳しいものでした。しかし、同時に、混乱の中で人々が安否確認や再会のために電報に頼る、極めて重要な通信手段でもありました。

壊滅的な通信インフラ

空襲による破壊: 終戦直前の空襲により、主要都市の電信局や通信ケーブルは甚大な被害を受けました。建物は焼失し、設備は破壊され、通信網は寸断されました。
物資不足と老朽化: 戦時中から通信資材の供給は滞り、既存の設備も老朽化が進んでいました。終戦後も資材不足は続き、復旧作業は困難を極めました。

復旧への努力と課題

「通信復興本部」「電気通信復興局」の設置: 終戦直後の1945年8月、逓信院（当時、通信事業を管轄）は「通信復興本部」を、9月には「電気通信復興局」を設置し、電信電話事業の復旧に全力を挙げました。
復旧計画の策定: 1946年度を起点とする「昭和21年度以降通信復旧3ヶ年計画」が樹立され、戦災都市の電話復旧が主眼に置かれました。
GHQの要求: 占領軍であるGHQ（連合国軍総司令部）も、治安維持や軍事的な必要性から、有線通信の早期再建を強く要求しました。
限定的な復旧: 終戦直後はごく限られた主要都市間の回線が応急的に復旧したに過ぎませんでした。例えば、松山では戦前の40回線のうち、戦後まもなく16回線が復旧した程度でした。
需要の急増と供給不足: 戦争が終わり、人々が家族や知人の安否を気にかけ、疎開先からの帰郷や職探しなどで移動が増えたため、電報の需要は爆発的に増加しました。しかし、復旧が追いつかず、電話もほとんど使えない状況だったため、電報は依然として緊急の連絡手段として非常に重要でした。
- 例えば、1945年度に85万通に落ち込んだ電報の発信数は、1950年度には142万通と、戦前のピーク（1943年度の145万通）にほぼ回復するほどでした。

電報の特徴と役割

「チチキトクスクカエレ」「サクラサク」: 料金を抑えるため、必要最低限の文字数で内容を伝える独特の文体が定着していました。特に、「チチキトクスクカエレ（父危篤すぐ帰れ）」や「サクラサク（合格）」といったフレーズは、当時の電報の象徴ともいえるものです。
緊急連絡の生命線: 電話が普及していなかった時代、そして戦後の混乱期において、電報はまさに緊急連絡の生命線でした。家族の安否確認、病気や死亡の連絡、仕事の連絡など、人々の生活に欠かせないインフラでした。

その後の変化

電話の普及: 1950年代以降、朝鮮戦争による特需景気なども背景に、電話施設の拡充が急速に進みました。1952年には日本電信電話公社（電電公社）が発足し、「すぐつく電話」「待たずにかかる電話」を合言葉に、電話の普及が推進されました。
電報の役割の変化: 電話の普及に伴い、電報は緊急連絡手段としての重要性は徐々に薄れていきましたが、慶弔行事（冠婚葬祭）における定型的なメッセージを送る手段として、現在も利用されています。

太平洋戦争直後の電報は、単なる通信手段を超え、戦後の日本の復興と人々の生活を支える重要な役割を担っていました。その裏には、破壊されたインフラを復旧しようとする人々の並々ならぬ努力と、混乱の中でもつながりを求める人々の切実な思いがありました。

遺族への通知

太平洋戦争において、日本海軍の戦艦などが沈没し、乗組員が戦死・行方不明となった際の遺族への通知は、非常にデリケートかつ複雑なプロセスであり、情報の統制や混乱も相まって、遺族に多大な苦痛をもたらしました。

主な通知方法は以下の段階を経て行われました。

1. 戦死の確認と内報

情報の把握: 海軍（軍令部や各鎮守府、艦隊司令部など）は、艦船の沈没や乗組員の戦死・行方不明に関する情報を把握しました。ただし、戦闘の混乱の中では正確な状況把握が困難な場合も多々ありました。
「死亡公報」「戦死公報」の作成: 死亡が確認された場合、「死亡公報」や「戦死公報」と呼ばれる公的な文書が作成されました。
自治体への「内報」: 軍から直接遺族へ連絡されることは稀で、まず所属兵士の住民登録があった市町村役場の兵事係へ、電報などで「内報」として死亡の事実が伝えられました。これは、軍が個々の遺族を把握し、連絡するよりも、地方行政組織を通じて行う方が効率的だったためです。

2. 役場からの通知

口頭での伝達: 役場の兵事係は、内報を受け取ると、遺族の元へ赴き、口頭で戦死の事実を伝えました。これは、最もショックの大きい知らせであり、遺族にとっては非常に辛い瞬間でした。
電報の活用: 当時、電話が普及していなかったため、遠隔地の遺族には電報が用いられることもありました。ただし、電報は文字数に制限があり、簡潔な表現に留まるため、遺族の心情を顧みる余裕はほとんどありませんでした。有名な「チチキトクスクカエレ」のように、「シボウ」や「センシ」といった直接的な言葉で伝えられました。
状況説明の困難さ: 役場の担当者も、軍から提供される情報が限られているため、具体的な戦死の状況や艦船の沈没の経緯などについて、詳しく説明することは困難でした。遺族が知りたい多くの情報が、軍事機密や混乱の中で隠蔽・不明確なままだったのです。

3. 正式な「公報」の送付

公的文書の送付: しばらく経ってから、軍から正式な通達である「公報」（「死亡公報」「戦死公報」）が遺族の元へ送付されました。これは、戦死を公的に認定し、様々な援護の対象となることを示すための文書でした。
遺骨の帰還（非常に稀）: 艦船が沈没した場合、遺骨が回収されることは極めて困難でした。そのため、艦船の沈没による戦死の場合、遺骨が遺族の元に戻ることはほとんどありませんでした。もし戻ってきたとしても、それはごく一部の遺品や、他所で戦死した者の遺骨を識別しきれずに送付されることもあったようです。
- 陸上での戦死の場合、遺体は可能であれば回収され、火葬されて遺骨が遺族のもとへ送られましたが、戦闘の激化や物資不足から、現地で埋葬されたままとなるケースも多かったです。
戦没者慰霊: 遺骨が戻らない場合でも、郷里の護国神社などに合祀されたり、遺族が艦船の慰霊碑や合同慰霊祭に参加したりすることで、戦没者を偲びました。

遺族が直面した困難

情報不足と不信感: 軍からの情報が断片的であったり、遅れて伝えられたりすることが多く、遺族は真実を知ることが困難でした。特に、戦艦「武蔵」や「大和」のように、多くの将兵が一度に失われたケースでは、個々の戦死状況を把握することは不可能に近く、遺族は深い悲しみに加え、情報不足による不信感や疑念に苛まれることもありました。
精神的苦痛: 最愛の家族の死を突然、簡潔な形で知らされることは、遺族に計り知れない精神的苦痛を与えました。特に、遺骨が戻らない場合は、「水漬く屍」という言葉の通り、故人の最期を悼む場所がないという苦しみが伴いました。
援護の現実: 戦後、戦傷病者戦没者遺族等援護法などに基づき、遺族には年金や弔慰金などが支給されましたが、戦争の被害に対する十分な補償とは言い難い面もありました。

太平洋戦争中の日本海軍における遺族への死亡通知は、極限状態における情報伝達の困難さと、国家総動員体制下での個人の尊厳が軽視されがちだった現実を映し出すものでした。遺族たちは、深い悲しみと情報不足の中で、ただ国の命令に従い、耐え忍ぶしかなかったのです。

中国からの復員経路

太平洋戦争終結後、中国大陸にいた日本軍将兵や民間人の高知県への復員経路は、主に以下の段階とルートを経て行われました。

1. 武装解除と集結

各地での武装解除: 1945年8月の終戦後、中国各地に展開していた日本軍は、連合国軍（主に中国国民党軍やソ連軍、一部地域では中国共産党軍）によって武装解除されました。
集結地への移動: 武装解除された将兵や民間人は、各地域の集結地（港湾都市などが多かった）に集められました。

2. 主要な復員港への輸送

中国主要港への移動: 中国大陸各地から、上海、青島、塘沽（天津近郊）、葫芦島（旧満州）などの主要な港へと鉄道やトラック、徒歩などで移動しました。
陸軍の部隊: 高知県出身者が多く所属していた旧日本陸軍第40師団の歩兵第236連隊（通称「鯨部隊」）なども中国に展開しており、終戦後、それぞれの終戦地から復員船に乗船しました。

3. 日本の引揚港への上陸

引揚港の指定: 終戦後、日本政府とGHQの指示により、全国に複数の引揚港が指定されました。主要な引揚港としては、**舞鶴（京都）、呉（広島）、佐世保（長崎）、博多（福岡）、浦賀（神奈川）、横浜（神奈川）**などがありました。
復員船の種類: 復員船には、旧日本海軍の残存艦艇（空母、巡洋艦、駆逐艦、海防艦など）や、民間船舶（客船、貨物船など）が転用されました。例えば、有名な大型客船「氷川丸」も復員船として使用され、上海などからも多くの日本人を輸送しました。
中国からの上陸港: 中国大陸からの復員船は、主に九州の港（博多、佐世保など）や、中国・四国地方に近い呉、あるいは本州の浦賀、舞鶴などに上陸することが多かったようです。特に、佐世保港は中国方面からの復員者を受け入れる主要港の一つでした。

4. 引揚港から高知への移動

鉄道網の利用: 日本に上陸した復員者は、その後、故郷である高知県へと向かいました。当時の鉄道網は戦災の影響で一部不通の区間もありましたが、復旧が進められ、主要な移動手段となりました。
宿泊・援護施設の利用: 各引揚港には「引揚援護局」などが設置され、復員者や引揚者の食事、宿泊、医療、そして故郷への輸送の手配が行われました。一時的に収容施設で過ごし、着替えや食料の支給、身体検査などを受けた後、それぞれ故郷行きの列車に乗り込みました。
高知への具体的なルート（例）:
- 佐世保・博多など九州の港に上陸した場合: 鉄道で東へ移動し、山陽本線などを経て岡山方面へ。そこから瀬戸大橋線（当時は存在しないため、宇高連絡船で四国へ渡る）などを利用し、高松へ。高松からは土讃線（当時は徳島線の延長）で高知へ向かう、あるいは、宇和島方面から高知へ向かうルートも考えられます。
- 呉に上陸した場合: 呉から鉄道で山陽本線に入り、岡山方面へ。その後は上記と同様のルートで四国へ渡り、高知へ。
- 浦賀・横浜など関東の港に上陸した場合: 東海道本線などで西へ向かい、大阪・神戸などを経由して、山陽本線から四国へ。

特記事項

混乱と個別性: 終戦直後の混乱期であり、個々の復員経路は、所属部隊、終戦時の場所、復員船の手配状況、上陸港、そして日本の交通インフラの復旧状況によって様々でした。
シベリア抑留との違い: 中国からの復員は、ソ連によるシベリア抑留のような長期にわたる過酷な拘束期間を経ての帰還とは異なり、比較的早期に帰国できたケースが多かったです。ただし、中国大陸でも国共内戦の影響を受けるなど、必ずしも平穏な帰還ではなかった地域もありました。
高知県の歴史: 高知県では、戦後、多くの復員者が故郷に戻り、復興に尽力しました。特に、高知県出身の兵士が歌い継いだ「南国土佐を後にして」は、故郷への思いを伝える歌として広く知られています。

このように、太平洋戦争後の中国から高知への復員は、船で日本の引揚港に上陸し、そこから鉄道などを利用して故郷へと帰る、というプロセスが一般的でした。

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— 朝ドラ「あんぱん」公式 (@asadora_nhk) June 23, 2025